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 バイオミミクリー(Biomimicry)
H22.8月号

「バイオ」は生物や生命、「ミミクリー」は真似を意味する。
 自然から学び、自然から模倣する、生体に似た機能を応用する新しい科学と位置づけ、自然界から優れたデザインや問題解決のヒントを引き出す研究分野である。
 木造船に穴を開けるフナクイムシをヒントに考案された、崩落を防ぎながらトンネルを掘り進むシールド工法。ハコフグの形をヒントにした空気抵抗の少ない車のデザイン。蟻塚の空調システムを真似た構造のビル。トンネル突入時の衝撃を和らげるため「水面に飛び込むカワセミを参考にした」700系新幹線。動物の毛に付着する種子のイガの鈎型構造をヒントにしたマジックテープ。ヤモリの足裏の微細構造の解折から生まれた手術用の接着テープ。蓮の葉の微細な凹凸によって球状になった雨水が汚れとともに流れ落ちることがヒントになった塗料や防水繊維。
 バイオミミクリーの研究対象は山ほどある。砂漠や深海底など、地球上の様々な環境には、自然が作り出した驚異的なメカニズムで、巧みに適応を遂げた生き物たちがいる。バイオミミクリー研究は、まだ一般に広く知られてはいないが、企業や大学の研究開発部門において現在急速に成長している分野である。

 バイオメトリックス(Biometrics・身体情報)
H24.10月号
 バイオメトリクスとは、行動的あるいは身体的な特徴を用い、個人を自動的に同定する技術である。行動的なものとしては、声紋・署名などであり、身体的なものとしては、指紋・指静脈・掌形・顔・虹彩などである。その重要性が脚光を浴びたのは、2001年9月11日に起こった米国同時多発テロである。「Post9.11」。
  従来、バイオメトリックスは実用化の点から使えるか使えないかといわれていたことが、なぜ使わないのかと言われるようになり、バイオメトリックスは、本人確認のための主流の技術であるという意見が大勢となった。
  現在活用されているものとしては、金融機関のATMへの静脈認証、IC旅券への顔認証、入国管理システムへの顔及び指紋認証、IC運転免許証への顔データの実装などが見られる。また、オバマ大統領はアイデンティティエコシステムという、信頼できる組織が発行し認証するデジタルIDを介し、個人や組織・サービス・デバイスが面倒な手続きなく、情報のリンクができるシステムを推奨しようとしている。実用的なこととして現在想定されていることは、病気で意識不明になった人の医療情報を、かかりつけ医療機関から、ネットワークを介して入手することができるなどのシステムである。

 パストラルケア
H22.1月号
 病人やその家族の心のケアを専門にすることを、臨床パストラルケア(clinical pastoral care)という。欧米ではこのような専門家が、救急病院から緩和ケア病院までたいていの病院にいるそうだ。
  パストラルケアとは、もともとパスター(pastor=羊飼い・牧者)が羊の世話をするように人々をケアするところから来た言葉である。
  先日お伺いした病院は、緩和ケア病棟を来年に立ち上げる取り組みをされておられ、主に緩和ケア病棟でパストラルケアを行いたいため、チャプレン(牧師)を職員に迎えたいといわれた。準備段階として、アメリカで長くチャプレンをされていた方に非常勤で来ていただき、緩和ケア病棟の基本的な設計なども含め準備されているとのことであった。
  今まで緩和ケア病棟を何箇所か見学させていただいたが、チャプレンが常勤でおられたのは聖路加が運営されている箱根のホスピス病院だけであったことから、日本の緩和ケア病棟にもチャプレンが常時おられる時代になったんだなと思った。

 ハビリテーション
H21.10月号
 リハビリテーションはラテン語のHabil(有能、役立つ、生きる)という言葉から生まれ、病気や怪我などをした場合に元のHabilの状態に戻す、つまりRe-Habilしていくという意味です。
 それでは、障害をもって生まれてきた場合はどうなの? 元に戻すことができないとすると、リハビリじゃなくて、何なの? それがハビリテーションという概念です。生まれつき機能障害を持つ児童、あるいは自閉症など、生まれてから早期に機能障害を持つ児童は、「元に戻す」のではなく、その状況を基点として、その人の持つ機能の発達に焦点を当て、その機能を有能化していくことがハビリテーションです。
 障害を持つ人に必要なのは、医療や療育の範囲で治療によって社会参加をさせるという視点だけではなく、障害を持ちながらも社会参加出来るための条件を社会的にも整えて、障害を持つという状況で生活する上での援助と周りの理解が必要です。このことが「ノーマライゼーション」という理念によって社会化されています。

 パフォーマンス・デベロップメント
H29.9月号

 上司が部下の成長を支援して業績を最大化するという考えから生まれた評価・マネジメント手法。これまで企業で広く行われてきた上司が部下の業績を管理し評価するパフォーマンス・マネジメント(目標管理)に対し、半年や1年に一度だった個人評価のプロセスを改め、年間を通じて頻繁に上司と部下でキャリアの方向性について話す機会を持ち、フィードバックを行いながら成長を促進させるマネジメントである。

 年1回だった評価のタイミングがリアルタイムへと変わり、年間を通じて上司と部下が対話する。頻繁にフィードバックを行いながら、今後のキャリアをどう成長させるかを考える。評価塾にも人材育成の視点が持ち込まれ、業績ではなく、顧客にどのようなインパクトを与えたかか判断基準となる。この評価軸により、自発的に組織を超えたプロジェクトを組むといったイノベーションを自発的に行う人材を育成することが可能になると考えられている。

企業では人材の業績管理と育成は個別に行われていたが、パフォーマンス・デベロップメントを用いることで、それらを統合して行うことが可能になる。目標管理での面談は過去の結果に着目するのに対して、パフォーマンス・デベロップメントではリアルタイムで業務の現状を把握し、修正することができる。

 パラレルキャリア(parallel career)
H24.7月号
 パラレルキャリアとは、経営学者のピーター・ドラッカーが著書「明日を支配するもの」などで提唱した考え方。長寿社会となり、一つの組織に属して同じ仕事を続けるだけでなく、もう一つ別の仕事を持ったり社会活動をしたりすることで、「新しい世界」が手に入れられ、本業と第二のキャリアを両立させる生き方をいう。
  最近、パラレルキャリアに打ち込む若手のビジネスパーソンが目立つ。NPО活動に参加したり、起業に挑戦したり、趣味でプロを目指したり、得られた経験やスキル、人脈などを本業に還元し、役立てようとする意識が強いようである。その結果、本業での働きがいにあらためて気づいたり、仕事上の壁や行き詰まりを突破して急成長したりするなどの効果もあらわれている。欧米では転職のための手段になることが多いが、日本では、若者が働く意義を見つめ直すきっかけにもなっているようだ。
  しかし、必ずしも「パラレルキャリア」は全員賛同という状況ではないというのが印象である。これからの働き方は、社内だけでなく社外における社会貢献に力をいれていくべきなのか、働き方について問われてきているようだ。

 ハーレムシェイク
H25.4月号
 「ハーレムシェイク」とは今年2月からYouTubeなどでいきなり投稿数が増え、1日73万回以上視聴されているダンスビデオだ。その内容は至って簡単。まず、音楽は決まって米NYブルックリン出身のbaauerによる「ハーレムシェイク」という曲の一部。長さは30秒という短さだ。そしてビデオは、冒頭部分は画面の中にいる1人が音楽に合わせて踊り、そのほかの人物はそれを全く無視。しかし15秒ほどたった後にカットが変わると、今度は全員がノリノリになって踊り狂っているといった構成だ。
もともとオーストラリアの若者5人がオリジナルの「ハーレムシェイク」をYouTubeに投稿したことがきっかけ。このアイデアの直後からいろいろなユーザーがコピーし、次々と作品を投稿する結果となった。一連の「ハーレムシェイク」ビデオでは、最初踊っている人物はヘルメットなどの顔を覆う被り物をしている。踊り狂うシーンでは最初踊っていなかった人々は衣装を変える、そして同じ単純動作を繰り返す、といった共通の“暗黙のルール”らしきものがあるようだ。
この動画に対し、波紋が広がっていて、飛行中の航空機内でのビデオが、米連邦航空局でその安全性をめぐり調査を行っていることが明らかになった。また、オーストラリアの金鉱労働者がダンスを踊っているビデオを投稿し、安全規則に違反しているとして、15人が解雇されるなど様々な問題があるようだ。

 パワーリハビリテーション
H16.8月号
 衝撃映像をみた。歩行介助のお年寄りがパワーリハビリテーション(パワリハ)を始め、やがて歩行自立となり、さらにはドレスを着て生き生きと社交ダンスをするに至る。こんな著効例はめったにないが、川崎市の高齢者パワリハ・モデル事業の報告では、要支援~要介護2を対象とした要介護度レベルの改善は76%に認められ、介護給付限度額からみた平均費用軽減効果は一人当たり月額7.6万円である。エビデンスの蓄積は少ないが、十分有用と言えそうだ。

 パワー(POWER)とはProduce Outcome to Worth-while for Elderly Reactivationの頭文字である。老化に対するリハと言っても良い。筋力強化を目的とせず、軽負荷でのマシントレーニングで平素使用されず休んでいた筋肉を使用することが重要とされる。老化の特徴である動作性の低下(歩きが遅い、転びやすい、動きが鈍い)、体力の低下(疲れやすい)、行動の縮小(閉じこもり)に対して従来のリハを超える効果が期待される。さらに、しばしば精神活動性の低下(痴呆、うつ傾向、意欲低下、自信喪失)を改善してポジテイブな行動変容を生む。前述の例の如くである。老化のみならず、脳卒中後,パーキンソン病,骨折後の筋・関節障害など諸種の器質的障害もパワリハの対象である。

 マシンは上肢用と下肢用それぞれ3機種の計6機種セット。トレーニング時間は一日60~90分×週2回×3ヶ月という比較的短期日で効果が得られ、施術者の資格は不要、効果は施術者の技量に依らないなどの特徴がある。マンツーマンリハの補完も可、また療法士が実施すれば保険診療の個別、集団リハ算定可である。今後は、自立支援・介護予防、生活習慣病予防などの観点から、高齢者フィットネス事業など多様な拡がりが予想される。

 ピアサポート(peer support)
H24.6月号
 ピアサポートとは、一般に「同じような立場の人によるサポート」といった意味で用いられる言葉である。
  ピアサポートの中で最近注目されているのは、がん患者の相談に、がん経験者が乗ってあげることである。国内の病院でも、がん経験者を職員に採用し、相談室やコーナーなどを作りボランティアも導入し、一緒になって、患者の話を聞いてあげたり、がん情報を提供したりすることが始められている。また、学会としての活動も始められ、定期的に全国大会が毎年開催されている。学生などに対する研修や、有資格者の選定なども行われている。
  問題点は、実施団体により質や手法にばらつきがあり、「間違ったセカンドオピニオン」に陥る例もあるため、国としては研修プログラムの策定などに取り組んでいるところである。
  実際にピアサポートを受けた患者からは、「手術前はすごく不安だったが、アドバイスをもらってよかった」や医療者側から「医師が30分説明するより効果がある」とか「外来待ち時間が90分から35分になった」などの効果や、治療継続にも効果があった例など報告されている。
  患者が病をより理解し、病への積極的なかかわりが持てる取り組みが広く認められるようになり、次期がん対策推進計画でもピアサポートに言及される方向で進められている。
  相談に力点を置いた「ピアカウンセリング」や傾聴に力点を置いた「ピアリスリング」など類似の概念であることから、これらが相乗効果を発揮し、がん患者などによい影響を与えてくれることを期待したい。

 ビアーズ基準(Beers Criteria)
H28.5月号
 ビアーズ基準とは、1991年に米国で高齢者における潜在的に不適切な医薬品使用を認識するために、マーク・ビアーズによって提唱された基準とその薬の一覧(ビアーズリスト)である。ビアーズ基準は、簡便性を担保するために網羅を目指したものではなく、一覧に掲げられる薬剤は代表的なものであり、薬効や特に副作用が同類の薬剤は、同様に扱われている。高齢者の薬物療法では、薬物を代謝したり排泄する能力が低下していたり、服薬数の増加による多剤併用によって、緊急入院となるような薬物有害反応が出やすい。この基準は定期的に改定されている。
  1980年代介護施設における薬剤使用の適切性を判断する基準がない時代に、ハーバードの特別研究員であったマーク・ビアーズは、ボストン周辺の高齢者施設入所者における、抗精神病薬や鎮静催眠剤といった向精神薬の使用を調査し、身体の震戦といった副作用の原因について調査・研究し、原因を突き止めた。
  日本では、2008年に国立保健医療科学院の今井博久とマイク・ビアーズとの共同研究で、日本版ビアーズ基準と薬剤一覧が策定され、2014年には解説書が出版されている。ビアーズ医師は2009年に死去した。
  今回の診療報酬改定でも、薬の適正使用を進めるため、日本版ビアーズ基準が活用されるなど、医師と薬剤師による安全・安心な取り組みを評価している。




 非営利ホールディングカンパニー型法人
H26.5月号
 複数の医療法人、社会福祉法人等を束ねて一体的に経営することを法制上可能とする方策として、非営利ホールディングカンパニー型法人が検討されている。
複数の法人が一体となることで、病床機能分化や医療・介護等の連携が容易になり、急性期医療から在宅介護・生活支援サービスに至る高齢者が必要とする一連のサービスを切れ目なく、体系的に行うことが可能となると言われている。
経営者にとっては、病床や診療科の設定、高額医療機器の導入、人事、医療事務、仕入れ等を統合して行えるほか、資金調達の一括化による調達コスト抑制など、経営の効率化が可能となる。さらに、①健康・予防サービス等公的保険外のヘルスケア産業の育成 ②医療イノベーションの実現 ③地域医療ニーズ・医療技術進化に合わせた医療提供体制の合理化の担い手となり得るとしている。大学附属病院、国公立病院、保険者などを含めた連携を可能とすることで、米国におけるIHN
(Integrated Healthcare Network)のような規模を持ち、医療の国際的展開を担うことも期待されている。
地域のほとんどの医療機関が傘下になるような大きな組織ができて、医療機関の間の競争力が保てるのだろうか。国民のコンセンサスを得られる制度が出来るだろうか。米国とは社会的背景、医療制度そのものが根本的に違う我が国で成功するだろうか。国民皆保険、患者の医療機関選択権が保てるのだろうか。本当に地域住民の幸せにつながるものであってほしい。
(参照:「産業競争力会議 医療・介護等分科会 中間整理」)

 病院機能評価の新バージョン
H15.5月号
 日本医療機能評価機構による病院機能評価も事業開始より昨年で5年を経過し、認定病院の更新を期に評価体系と項目が改正されました。これまでの体系と項目を旧バージョン、改正されたものを新バージョンと呼びます。

 評価項目体系改定の目的は
  1. 認定更新への対応
  2. 患者安全確保の評価項目の体系化
  3. 病院種別と認定表記の見直し
  4. 診療・看護の経過に着目した審査(ケアプロセス)
  5. 審査体制と審査手順の見直し
 が主なところです。

 これら改定の具体的な方向その一は、○患者の権利と安全の確保に関する領域を独立、○管理者・幹部のリーダーシップの評価、○診療・看護の経過に関する一体的審査、○一般・精神・療養の病院種別に共通する評価項目を包含した統合版評価体系の運用、○臨床研修機能・救急医療機能・リハビリ機能等のモジュール(付加機能)の設定と個別審査。

 その二は、病院の規模・機能・性格に応じた必要項目を適切に適用して運用―「基本項目」の設定、○認定表記は一般・精神・長期の種別とモジュール機能「例、認定病院(一般・臨床研修機能)」、○訪問審査は従来のサーベイヤー・チームにリーダー一人を加えて規模に応じて2日間、○書面審査調査票、審査結果報告書、審査体制、および認定種別の見直し、などです。

 新評価体系の領域構成は、共通6領域と精神科に特有な機能(7領域)、療養病床に特有な機能(8領域)、さらに付加機能モジュール(臨床研修機能、救急医療機能、リハビリテーション機能)を加えたものが統合版評価項目です。旧バージョンで存在した一般A・B、精神A・B、長期療養病院、複合病院A・Bといった分け方は廃止されました。また、5月12日には新たに付加機能として、緩和ケア機能評価項目が公表されました。審査料金も改正され、病床規模、機能によって分けられ、120万円から250万円までとなりました。

 審査業務手順の内容や、領域別評価項目(大項目72、中項目178、小項目577)の説明については省略します。

 認定病院であることの広告と広報は第四次医療法改正において可能となりました。評価結果の公表については、病院の責任による報告書の開示、機構と契約してネット上での公開など既に行われています。今後、審査に一層の客観性と公正さが求められるでしょう。

 4月21日現在、全国で909、岡山県では31病院が認定病院となっています。厚労省は19年度末までに3,000病院を目標にしています。岡山県では5割の病院が認定病院であってほしいと願っています(土井会長)。

(新評価体系サーベイ研修会資料より抜粋)


 病床種別届
H15.2月号
 病床区分の導入は、昨年4月に施行された第4次医療法改正に基づくものである。これまで、病院の病床は精神病床、感染症病床、結核病床及びその他の病床(療養型病床群を含む。)の4区分となっていた。改正法の施行後は「その他病床」が「一般病床」と「療養病床」に区分され、5区分となる。対象となる病院はどちらかを選択し、今年8月末までに都道府県に届出をすることが求められている。

 期限までに届出を行わない場合は、病棟開設の許可が取り消される。平成15年2月14日現在、岡山県下190病院の内、届出義務のある病院169病院(精神科等届出義務のない病院が21病院)、その内71病院が届出および変更許可が済んでいる。介護保険の新しい報酬を見極めているのではないかと推測する。また、病床の種別に応じた新たな病院の人員配置基準、構造設備基準が設定された。療養病床は、これまでの療養型病床と同じ基準が適用される。最初の届出は医療機関の自由意思だが、いったん届出た後での区分変更は「許可」となる。


 フィッシュ!哲学
H19.10月号
シアトル市内に実在する「パイク・プレイス魚市場」。魚が飛び交う中で(本当に空を飛んでいる)心から楽しそうに働く店員たちから学び取った仕事への4つのキーワードを実践することで、だらけた組織の改革を成功させたという実例が多数報告されている。

 魚市場の仕事は一日中立ちっぱなしで氷や魚と格闘し、身体も冷えるし臭いしきつく単調で、一見いいことなんて少しもないような仕事だ。しかしここのオーナーと従業員たちは、「世界一の魚市場」になるべく4つのキーワード=「フィッシュ!哲学」を生み出した。

 まず1つめは「仕事を楽しむ」こと。仕事に遊びの要素を取り入れて、自ら楽しんで働こうということ。2つめは「お客を楽しませる」こと。顧客満足(=CS)はここから始まる。3つめは「お客と向き合う」こと。今そこにある仕事に誠心誠意集中する。そして最後は、「自分で態度を選ぶ」ということ。つらい仕事であっても、自分で決めることでやりがいが生まれる。つまりこのフィッシュ哲学の基本は、「遊び心と思いやりのある前向きな姿勢は、より多くのエネルギーと情熱、生産性と創造性を生み出す」ということである。

この4つの哲学を実践することで、「パイク・プレイス魚市場」は観光の名所となり、毎日
「楽しみたい」お客で大盛況になった。

 フェイスブック(Facebook)
H23.4月号
 フェイスブックはマーク・ザッカーバーグが設立したSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)である。2011年現在、世界中に5億人を超えるユーザーを持つ世界最大のSNSであり、そのうち国内ユーザー数は2010年12月現在、約308万人である。
  SNSとは、インターネット上で人と人が繋がる場所を提供するサービスのことで、日本では「mixi(ミクシィ)」「GREE(グリー)」などが有名である。友人同士で登録し、情報などを交換する場所として使われている。
 最近、ニュースなどで耳にすることが多くなってきたフェイスブックは、創業者マーク・ザッカーバーグの半生を描いた「ソーシャルネットワーク」の映画が公開されたことでも有名になった。“半生”と言っても、ザッカーバーグは1984年生まれの若干26歳の若者、その“半生”が物語になるほど、フェイスブックの登場と普及、そしてその影響力は衝撃的なものだったと言えるのかもしれない。
 フェイスブックの最大の特徴は、実名登録が義務付けられていることである。実名や情報を公開するメリットは、情報を共有する知り合い、仲間を探しやすく、効率的に人脈の拡大、情報収集ができる点などがある。これまで、日本でのSNSは匿名での登録が一般的だったため、ネット上に実名だけでなく、出身地、居住地、出身校、勤務先などを公開することへの抵抗感から、今のところ「フェイスブック後進国」と言われるように、海外ほど普及はしていない。
 日本での認知度はいま一つだったが、最近、チュニジア、エジプト、リビアの反政府運動の広がりの中で、市民がフェイスブックを通じて情報を共有、交換し合い大規模なデモを誘導するなど、大きな役割を果たしたとニュースで取り上げられたことにより、さらに注目を集めた。
 今後、フェイスブックはこれまでにない可能性を持つ新しいコミュニケーション・ツールとして広がりを見せるかもしれない。  

 フォーカスチャーティング
H20.2月号
 「記録」とは、「のちのちに伝える必要から、事実を書き記すこと。また、その文章」(広辞苑第5版)とされ、看護記録は、「看護業務基準」(日本看護協会1995年)には「看護実践の一連の過程の記録は、看護職者の思考と行為を示すものである。吟味された記録は、他のケア提供者やケアの向上開発の貴重な資料となる」と記されている。また、医療法施行規則の改正に伴い、特定機能病院、地域医療支援病院以外の病院についても、備えるべき診療の諸記録に看護記録が追加され、すべての医療機関で法律の規定により管理されるものとなった。一方、インフォームド・コンセント、医療・看護情報の開示と説明、証明できる看護記録が求められている。
 フォーカスチャーティングは1981年、米国ミネアポリスのエーテル病院のスタッフナースの特別委員会によって開発された、患者のケアを中心に記録する方法である。
 看護上の問題点や患者の状態の変化、患者の重要な出来事を明らかにし、それらに対する看護を系統的に記録する方法である。また、問題に対する看護だけでなく、看護全体を記録できる、看護過程に沿って記録できる、素直に記録できるので書きやすい、患者の状態を素早く読み取れる、実施した看護とその評価が書ける、患者や家族にも理解できるなどのメリットがある。
 フォーカスチャーティングは、誰もが記載しやすく、第三者が読んでも理解できる記録方式である。情報開示を迎えた現在、看護記録やクリニカルパスとうまく連動させ、より良い記録システムにしていく必要がある。
 

 フードファディズム&メディアリテラシー
H23.7月号
 連日のようにテレビから健康に関する情報が流れている。ココア、きな粉、バナナその他いろいろあるが、一度ぐらい試したことのある人は多いのではないだろうか。
その健康情報だが、二つのキーワードがポイントのようだ。

フードファディズム
 「食の流行」と直訳できるこの言葉は、もともと1950年代にアメリカですでに問題になっている。テレビなどのマスコミ情報により、特定の食材に特別の効果があると過大評価された報道の結果、一過性のブームが発生することだ。

メディアリテラシー
 直訳すると「情報の読み書きの能力」となるが、テレビなどの情報を判断する能力のことだ。最近インターネットもそうだが私達の周りではとても多くの情報が様々な所から流され、その中からいくつかの情報をキャッチしながらあなたの判断のお手伝いをする。ところがあなたのキャッチしたその情報は「これってホントに正しいの?」と疑うことがある。たくさんの情報の中から正しい情報を識別する能力のことをメディアリテラシーと呼んでいる。
 テレビで流れた結果だけでそのことが正しいとうのみにするには少し危険なように思われる。と言ってテレビの情報がまったく間違っているとは言えない。ユーザーとしては、しっかりしたメディアリテラシーを身に付けて、何が本筋なのかを見極め、フードファディズムを横目にご自身の健康のために少し参考にするのが一番のようだ。

 プレミアムフライデー
H29.1月号

  政府(経済産業省)と経済界が個人消費拡大や経済活性化を目的とし、1~2か月に1回、月末の金曜日を「プレミアムフライデー」と位置づけ、全国的に様々なキャンペーンを実施する。

 具体的には、その日に各企業が定時より早く(15時程度に)仕事が終わるよう促すほか、小売業界や飲食店業界などが限定商品・サービスを提供することや、旅行会社がプレミアムフライデーを利用した旅行商品を提供することなどが検討されている。

本キャンペーンでは、安売りセールを行うのではなく高価な商品・サービスの販売につなげることを狙いとしている。

プレミアムフライデーに取り組むのは、国内の消費低迷が続くなか、打開策のひとつと位置付けている。政府は、平成32年をめどに名目の国内総生産(GDP)600兆円経済の実現を目指している。現状の500兆円から100兆円の上積みを狙うものである。これにはGDPの6割を占める個人消費を現在の300兆円から360兆円程度に引き上げることが欠かせないとされるが、消費の停滞感が強く、消費喚起策には、官民連携が必要だと考えている。

その中で、政府では、官民あげてのプレミアムフライデーの取り組みで、「クールビズ」等のように定着させ、継続的な消費活性化につなげたいとしている。


 分子標的薬剤
H25.8月号
 細胞の特定分子に対して効果を発揮するがん治療薬および関節リウマチの治療薬として注目を集めている薬剤のこと。抗がん剤の多くは、がん細胞だけでなく正常な細胞も攻撃してしまうので、重い副作用を発現させることも少なくない。分子標的薬は、病気に関与する分子のみを攻撃するので、がん細胞に対する効果がより高くなっていると言われている。
  がん細胞と正常細胞の違いをゲノムレベル・分子レベルで解明し、がんの増殖や転移に必要な分子を特異的に抑えたり、関節リウマチなどの炎症性疾患で炎症に関わる分子を特異的に抑えたりすることで治療する。従来の多くの薬剤もその作用機序を探ると何らかの標的分子を持つが、分子標的治療は、創薬や治療法設計の段階から分子レベルの標的を定めている点で異なる。
  だが、正常細胞に全く作用しないわけではなく、一部の分子標的薬には重い副作用が起こることも報告されているので、使用には充分な注意が必要とのこと。分子標的薬剤は、標的分子がわかっているだけに、その分子を調べれば、効くかどうかを投与前にある程度予測できる場合もあると言われる。予め、効くかどうかを予測できることは、患者の負担軽減に役立つのではないかと期待する。

 ヘリコプターマネー
H26.10月号
 ヘリコプターマネー(ヘリマネ)の比喩を最初に用いたのは、米国の経済学者ミルトン・フリードマンです。1969年の論文「貨幣の最適量」で次のように述べています。「ある日、ヘリコプターが飛んできて、空から1000ドル紙幣を落としたとしよう。もちろんこのお金は人々がすばやく拾うだろう。さらに人々はこのことが1回きりのものであることを知っていたとしよう。」このことから「貨幣が経済に追加され、それが回収されないなら、物価は確実に上がる」と分析しました。
 中央銀行がいくら貨幣を発行しても、金融機関の融資が伸びないと世の中に出回るマネーの量は増えません。これに対して、世の中のお金の量を確実に増やす手段として、ヘリコプターからのばらまきという比喩が使われています。
 ヘリマネの核心の一つは、貨幣発行益といわれています。貨幣発行益とは、貨幣の額面と製造費用の差額です。例えば、日本の1万円紙幣の製造費用は20円程度といわれていますから、1万円札を発行すると、9980円の利益として生み出されます。貨幣発行益は、独自の通貨を発行している経済が持つ、税金とは別の財源です。
 最近の新聞上では、2%のインフレ目標を達成するための手段の一つとして、やや期待を込めてヘリマネが取り上げられていますが、将来のことも含め考えるとどうなのでしょうか。

 ヘルスケアポイント
H26.6月号
 安倍内閣の日本再興戦略では、ヘルスケアポイントを用いた健康づくりモデルの大規模社会実証等を推進することとされている。
  総合特区の枠組みを活用し、地方自治体の国民健康保険や企業の健康保険組合等における ICTシステムや健診データ等を活用したモデルの確立が求められている。
  運動などの健康増進に励んだ人に、その取り組みや成果に対して割引券や金券に交換できる「ヘルスケアポイント」が付与され、健康・介護サービス施設や地域商店街等で利用することができるモデル事業である。
「健康寿命の延伸」については、成長戦略の中で、国民自身が病気の予防や健康維持に努めるとともに、必要な予防サービスを多様な選択肢の中から選べる適正なケアサイクルが確立された社会を2030年のあるべき姿として掲げている。その一方で、健康な時には予防意識が弱まる傾向があるため、結果として健康管理や予防サービスが産業や市場として充分に成長していない現状があることも指摘されている。多少無茶をしても元気でいられるのは若いからこそで、むしろ若い頃の無茶が年を重ねるごとに健康を阻害する要因ともなってくる。高齢化社会にあって長い老年期に向けての健康維持や病気予防が新たな市場となる可能性は大きいといえそうだ。
  そうした現状を打開する策の一つとして提案されているのが「ヘルスケアポイントの付与」で、国家主導のポイント制度としてはエコポイントの前例がある。ペナルティーではなく、ポジティブなインセンティブでコントロールする「ヘルスケアポイント」をいかに軌道に乗せるか。今後が注目されるところであり、2014年度からいよいよ実現に向けて動き出したようだ。 

 ヘルス・リテラシー (health literacy)
H20.7月号
 高度情報化が進み、膨大な情報が提供されている現代において、リテラシーの重要性があらためて注目されている。

 リテラシーとは、個人が言語を読み、書き、話す能力と、社会生活上必要な知識や潜在的能力を培い、仕事や社会で必要となる問題を解決する能力のことである。その概念をもった医療界におけるヘルス・リテラシー(health literacy)とは、健康面での適切な意思決定に必要な基本的健康情報や医療サービスを調べ、理解し、効果的に利用していくための個人的な意欲や能力の程度を表すものである(簡単に言えば医療情報をうまく使いこなす能力である)。たとえばインターネットでは多くの病院が自院の情報提供をしているが、その情報は玉石混淆のものもある。その中から重要な情報を選択できる能力も含めて、うまく使いこなせるか否かで、健康維持・初期治療などの点で格差が出てくる。生活習慣病などは、リスクの高い年齢になってから留意するのではなく、幼児期から体や健康についての知識を身につけ、早くから健康への認識を深めることも重要である。

 ヘルスリテラシーの向上には、医療消費者自らの努力はもちろん、医療側の積極的なITの活用や、学会などへもっと市民が参加できる機会を増やすことが必要である。

 プレパンデミックワクチン
H21.1月号
 世界的な流行が始まる前の新型インフルエンザに対するワクチン。

 今考えられている新型インフルエンザは、従来のように人間から人間に感染するのではなく、鳥インフルエンザが突然変異を起こして人間に直接感染し、その感染した人間から人間にも感染させるようになるものである。

 厚生労働省は現在備蓄されているH5N1型インフルエンザプレパンデミックワクチンを、6000人の医師や空港にいる検疫官の希望者に2008年度中に接種し、有効性と安全性・持続性などを調べる。成績がよければ2009年度に1000万人分製造し、医療従事者等の社会機能維持者に事前接種しようと計画されている。

 この段階まで進み、有効性と安全性などが確認されれば、一般国民の希望者に接種されることになる。しかし、最近、H7型がヒトに感染しやすい形に変わってきている、という米国CDCの論文も発表されている現状である。

 ボディメカニクス
H28.11月号

 人間の正常な運動機能は、神経系・骨格系・関節系・筋系が互いに影響し合っている。このような諸系の相互関係を総称してボディメカニクスと言う。

ボディメカニクスの原則として以下の8項目が挙げられている。
・支持基底面積を広くする。(足幅を前後左右に広くとることで立位が安定する)
・重心を低くする。(膝を曲げ腰を落とすことで重心が低くなり、姿勢が安定する)
・重心の移動をスムーズにする。
(対象者を持ち上げるのではなく、水平に滑らせるよう移動する事で負担が軽減する)
・重心を近づける。(本人に接近することで容易に介助できる)
・てこの原理を使う。(肘や膝を支点にし、てこの原理を使う)
・身体を小さくまとめる。
(対象の両手、両足を組むことで摩擦が少なくなり、移動しやすくなる)
・大きな筋群を使う。
(腕や指先だけの力ではなく、大きな筋群を使用した方がより効率的)
・広い空間で効率よく行う。

 医療や介護分野においては、看護者や介護者の労力負担を軽減する手法として導入されている。労力軽減によって職場環境やストレス度などの改善が期待される。


 ホメオパシー(Homeopathy)
H23.3月号
 ホメオパシーとは、「極度に稀釈した成分を投与することによって体の自然治癒力を引き出す」という思想に基づいて、病気の治癒をめざす行為もしくは思想を指し200年以上前にドイツの医師医療ライターであるサミュエル・クリスティアン・フリードリヒ・ハーネマン(1755‐1843年)によって創始された。
 ホメオパス(行為者)は人が健康なら体も健康という基本的な考えの元に働きかけ、ホメオパスとのセッション(面会)では、十分な時間(2時間程度のことが多い)をかけ、患者の心理的、精神的な状態や、成長の過程、とくに過去の大きな問題についてのインタビューが持たれる。そうして基本的な人のタイプを見て、現在の問題を判断し「レメディ」が処方される。(レメディは小さな砂糖玉で自然界の鉱物、植物、動物、病原菌などからできていて、それを非常に薄めて毒性をなくしたもの。)
 今日でも欧州を中心とした複数の国に浸透しているが、少なくとも科学的な効果は全くないといえる。学術誌を含むいくつかの文献によって、科学的根拠及び有効性を示す試験結果が欠落していることが指摘されている。
 日本国内でも、2009年8月に生後2ヶ月の新生児に与えるべきビタミンKシロップを与えず「レメディー」を用いて、新生児を死に至らしめたとして助産師が訴訟を起こされた(山口新生児ビタミンK欠乏性出血症死亡事故)があり、ホメオパシーの危険性を指摘する声は高まっている。

 ホールディングカンパニー(holding company)型の新型医療法人
H25.6月号
 ホールディングカンパニーとは、地域の複数病院を持ち株会社方式化した地域独占の新型医療法人(非営利)のことである。
 厚労省は医療・介護施設の効率的な配置を促すため、医療法を改正し、設置を認める方向で検討に入った。
 「地域医療・包括ケア創生基金」(仮称)を新設し、新型法人などに補助金を支給する。医療機関をグループ化して過当競争を抑え、それぞれの役割分担を明確化することを目指す。同基金には毎年、消費税増税分の一部を投入することを想定している。実施は消費税率10%への引き上げを想定する2015年10月以降で、都道府県の地域医療計画に沿って診療所や介護事業所と患者情報を共有し、円滑に入退院できる計画を立てた新型法人に新基金から補助金を受けられる仕組みである。
 これについて田村大臣は「厚労省はまだ決めていない。国民会議でそういう議論があったということ」との認識を示したうえで、そういうニーズがあるのかどうかということも含めて検討していくとのコメントにとどめている。